30歳!に関する気になるデータ/参考になる特集・書籍



◆20代の泣かない転職 [日経キャリアマガジン 10月号]

 20代の転職者が急増しているらしい。ただ、中には「新しい職場に満足できず、1〜2年で再度転職してしまう人」までいるようだ。そこで特集は、「入社1年未満で退職した経験のある22歳〜29歳のビジネスパーソン200人にアンケートを実施」。すると「20代の転職の実情が浮き彫りになった」という。

 アンケートによると「会社を1年で辞めた理由」は、1位から「会社や上司の考えに不満」42%、「仕事にやりがいを感じない」37%、「仕事内容があってないと感じる」36.5%と続き、4位「給与・昇給の待遇がよくない」や5位「休日・残業に不満」を上回った。また、前の会社に入ってすぐに戸惑ったという人は約半数で、労働条件や業務内容などが「入社前に聞いていたことと違う」場合が大半らしい。一方、入社当初は戸惑いが無かった残りの半数も1年で辞めてしまっている。この結果から、先述の質問で上位だった「会社や上司の考え」や仕事のやりがいのように、ある程度働かないとわからないこともあるようだ。
 さらに特集は「転職で泣かないポイント」として「志望する会社を入念にリサーチ」し、実態を見極めることや「やりがいや目標など自己分析を突き詰めておく」ことを挙げるほか、まず目の前の仕事を「がむしゃらにがんばる」ことも勧めている。先述のアンケート回答者は20代にも関わらず、既に2回以上転職している人が約75%にも上るというデータもあり、1度転職すると繰り返す傾向が伺える。
 特集には1年未満で会社を辞めた人の強みや弱みも書かれている。もし、後輩などにすぐ辞められてショックを受けたことがあるような方は、この特集などで研究してみてはどうだろう。



◆仕事に役立つ!旬の資格 [日経WOMAN 10月号]

 「本当に仕事に役立つ、夢をかなえられる」資格とその勉強法などを、資格の専門家や読者の声を交えて幅広く紹介した22ページの特集。キャリア志向の強い日経WOMAN読者が対象なので数値は高めだが、平均31.6歳の1622人に尋ねたアンケートでは、8割の人が資格を持っていて、その数は平均3.8個らしい。

 「資格」のイメージについては、「『手に職』をつけるためのもの」が最多で54.5%。「専門性、自分のスキルの高さを証明するもの」50%、「会社に頼らず、個人でキャリアプランを築くためのもの」42.7%と続き、「いつか仕事につなげたい」と資格を選んでいるようだ。実際に約6割の人は「資格が仕事の役に立った経験」があるそうで、「仕事に役立つ資格ランキング」では「簿記検定」「秘書検定」「TOEICテスト」「マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)」「ファイナンシャルプランナー」が上位に並んでいる。
 また、資格の勉強は「休日」「帰宅後就寝まで」にする人が共に半数を超え、「通勤中」に学ぶ人も約4分の1。平均の勉強時間は平日で2時間弱、休日は3時間にも及ぶ。そして、6割近い人が「独学」らしく、「専門スクール」という回答は意外にも3割未満。多くの読者が自主的に努力しているようだ。
 その結果、「取得してムダだった資格がある」人は2割もいないという。「どんな資格も、学べば新たな知識が付くことは間違いない」し、自分をコントロールして成果を得た達成感も大きいのかもしれない。
 30代は日常業務に忙殺されて視野が狭くなりがち。資格の勉強で頭の切り替えや時間を管理する力が身についたり、新たな出会いを生む可能性もある。この特集を機に、資格取得を考えてもいいかもしれない。



◆会社への信頼が低下 [週刊エコノミスト 9/25号]

 昨年後半頃から急転し始めた雇用情勢の最前線を追った16ページの特集。リクルートワークス研究所の調査によると、「来春卒業予定の大学生・大学院生に対する民間企業の求人総数」は約93万人と「調査開始以来最大」となったらしく、「求人倍率は2.14倍と92年以来初めて2倍を超えた」ようだ。

 日本銀行の調査によると、90年代末期には全産業で240万人も過剰だった雇用者数は、07年には92万人の不足となったらしい。また、他の調査から「2015年の労働供給」を推計したところ、サービス業で260万人、製造業は41万人などの不足が予想され、全産業での不足数は390万人にも上ると予測されている。
 若手人材への求人増は、「正社員が大半を占める一般労働者数」のうち20代が占める割合が、この10年で約3割から約2割にまで落ち込んだことが原因だが、「社員間の信頼感が低下」が人材定着への難問だという。社会経済生産性本部の調査では、「職場の人はいい人だ」と回答する人は94年では57%いたのに対し、06年には46%にまで低下。「自分の思ったことを素直に話せる」社員は「同じ期間に52%から44%に低下している」らしい。HPで詳細をみると、「会社の最高経営者に信頼をもっている」社員は20年間で16ポイントも減って、06年には37%しかおらず、29歳の社員に限るとたった30%だけだという。ただ、企業は若手を引き止めたいがために過保護な育成になり過ぎることを特集は危惧している。
 働き口が増えることは良いことだが、浮かれてはいけない。景気は循環するものなので必ずまた悪くなる。そのたびに一喜一憂するのではなく、どんな時でも企業から必要とされるチカラをつける必要がある。

参考URL:http://www.js-mental.org/images/02/hakusho2007.pdf


◆収入に不安な30代 [日経新聞 9/9朝刊]

 内閣府が全国の20歳以上の1万人を対象に行った「国民生活に関する世論調査」によると、「日常生活に悩みや不安を感じる」人は69.5%に上り、2年連続で過去最高を更新したという。内閣府のHPにはこの調査の年代別の結果も載っていて、20代は63.3%、30代も69.1%が、同様に生活不安を感じているようだ。

 悩みや不安の内容については、全体では「老後の生活設計」や「自分の健康」が1、2位だったが、20代男性と30代男女では「今後の収入や資産の見通し」を挙げる人が最も多く、いずれも半数を超えたという。また、今後の生活の見通しを「良くなる」と答えた人は全体平均ではたった8.3%で、前回調査よりさらに2.3ポイント減ったらしい。逆に「悪くなる」と考える人は前回に比べて3.1ポイント増えて3割近くに及んでいる。また、20〜30代に限っても「良くなる」と予測する人の割合は全世代平均を上回っているものの、わずかに20%程度。将来を前向きに考える人は決して多くはないようだ。
 そのためか、理想的な仕事を聞くと、前回1位だった「自分にとって楽しい仕事」は46.5%に留まり、「収入が安定している仕事」を挙げる人が全体で一番多くなっている。特に30代は「収入が安定している仕事」を支持する割合が男女ともに6割を超え全世代の中で最も高く、「楽しい仕事」を大きく上回っている。先ほどの悩みや不安の内容と併せて考えると、30代は特に収入に対する悩みが強いようだ。
 景気が回復したと言われて久しいが国民全体にはその実感は乏しい。特に今後の社会を担う30代は収入に対して不安が強いが、そんな中でも何を大切にしてどのようなことを頑張るかを考えたいものだ。

参考URL:http://www8.cao.go.jp/survey/h18/h18-life/index.html



◆30代 広がる社内での能力格差 [BIG tomorrow 10月号]

 今、「30代の同期間における能力格差」が広がっているらしい。その原因を分析している特集で、「若者はなぜ3年でやめるのか?」の著者・城繁幸氏は、入社10年ほどで「どこの会社の課長にもなれる」力をつける人がいる一方で、5%は「主体的に仕事に取り組めない“社内ニート”」になってしまうと言う。

 城氏は、30代になって実力が二極化する原因を、「仕事に興味がわかない」「将来のキャリアビジョンが見えない」ための「脱力感」ではないかと推測している。ただ、会社は「能力格差を解消してくれる存在ではない。打破するのは、あくまでも自分自身」と、自ら努力する重要性を指摘する。
 実際に、30代ビジネスマン100人への独自アンケートを見ると、年収800万円以上の人では1ヵ月に書籍代を5001円以上使うのは約4割を占めるが、年収400万円以下の人ではその半分未満。逆に、「資格取得や語学」などの自己啓発を「していない」という人は、年収400万円以下の方が20%も多く、通勤中に「何もしていない」人も多いという。自主的に学ぶ意欲の差によって、能力格差はさらに広がりそうだ。
 また、7割近いビジネスマンが仕事で必要な能力は「コミュニケーション力」と回答。これが不足して上司などに「能力や仕事を評価して」もらえないと、「脱力感」から「社内ニート」に陥るのかもしれない。特集では、「異業種・異職種の人」との交流など、コミュニケーション力向上の工夫例も紹介している。
 働くモチベーションは自分で高めるしかない。30代前半までは、叱られ、教えてもらいやすい特権を生かして、自己啓発に励むだけでなく、自らの頑張りへの評価を周囲に聞くことが重要だろう。


◆人生を変える自己投資 [ケイコとマナブ関西版 10月号]

「大切な時間とお金。どう使うかは自由だけれどどうせなら自分のレベルをあげるために使いませんか?」と提唱している特集。「自己投資で人生が変わった」という20〜30代の10人の女性の事例や、著名人が回答者となる「自己投資お悩み相談室」のほか、「女性の自己投資事情」を明らかにした調査も掲載されている。

 「ケイコとマナブOL総研」の調査によると、ほとんどの人が「今の自分や環境を変えたい」と思っていて、中でも「今の自分を変えたいという人」は82%にも上ったという。「変えたい部分」の1位は「スタイル・体型」の77%であるものの、2位に52.9%で「会社・仕事」が食い込んでいる。3位以下は、「プライベート」51%、「人生そのもの」35.8%、「顔」30%と続くようだ。「自分や環境を変えるため」にすべきこととしては、「プライベートの充実」に次ぐ2位が「おケイコ・習い事」で44.1%に達している。他にも、4人に1人が「転職」を挙げたり、2割の人が「今の仕事でキャリアアップ」を選ぶなど仕事に関わる項目が複数見られるという。つまり、「会社や仕事」を変えたい人でも、「転職」という手段だけではなく、スキルや能力の向上や拡大で解決しようとしているようだ。
 一方、特集では「何かしらのリスクを負ってでも今、投資をすることが大切」と提案。その理由として企業を例に出し、「投資しなければ1%の成果も発展も得られない」と指摘している。そして、「自己投資」のメリットを「仕事」「趣味」の2つに分類して紹介している。例えば「趣味」では「一生付き合える仲間ができる」などがあるらしい。
 30歳前後は仕事が多忙を極める時期で、目の前の業務にばかり没頭してしまいがちである。その視野を広げたり、新しく出会う人から様々な気づきを得るためにも、習い事や自己投資に挑戦してみてはどうだろうか。



◆働きやすい会社2007 [日経産業新聞 8/27朝刊]

 
日経新聞社が、さまざまな視点から「働きやすい企業」を考察するために調査を実施し、男女2600人と有力企業399社からそれぞれ回答を得たという。興味深いのがビジネスパーソンの回答結果で、会社で働く上で「休暇の取りやすさ」と「納得できる評価制度」の2つを重視する声が特に目立ったそうだ。

 
調査を詳しくみると、ビジネスパーソンが非常に重視する「働きやすい会社の条件」では1位「年次有給休暇の取りやすさ」、2位「実労働時間の適正さ」、4位「仕事と家庭のバランスを配慮した柔軟な働き方のできる勤務制度の有無」と、仕事外の時間を確保するための風土や制度の項目が上位を占めている。
 ただ、「仕事をする上で最も重要なもの」の1位は「仕事のやりがい」で6割近くに達しており、仕事を頑張る気持ちは強いようだ。専門家は「賃金はそれほど上がっていないのに、労働時間は長くなって」いる現状から、「働く人の間で『報われていない』との思いが広がっている」と分析する。
 また、重視する条件の3位「人事考課の結果伝達の有無」、6位「人事考課の評価基準公開の有無」、7位「人事考課の結果に対する社員の不満を相談できる仕組みの有無」は、昨年の10位以下から順位を上げており、休暇などだけでなく人事評価にも納得感が低いようだ。自分がどう評価されているかを知ることでモチベーションが向上すると考える人が多いと同時に、社内コミュニケーションの少なさも伺える。
 ようやく雇用が安定し始め、自分の時間について考える余裕が出てきたようだ。ただ、評価に関するシクミなどは、会社の動きを待つのではなく、自分たちから風土作りを働きかけていくことが重要だろう。


◆将来に不安 「縮み志向」の20代 [日経・日経MJ新聞 8/22朝刊]

 日経が20〜30代1737人に行った生活意識に関する調査で、20代の「予想以上に堅実でつましい暮らしぶり」が浮かび上がったという。例えば、20代で車に「興味がある」人は約53%で30代より10ポイント少なく、「ガソリン代などがかかる」「高すぎる」という理由で13%の人しか車を持っていないという。

 また、お酒を「全く」「ほとんど」飲まない20代は約35%いて、30代を6.8ポイント引き離している。理由では「お金がもったいない」が約3割を占め、それは30代より1割強も多いそうだ。
 ただ、彼らは「必ずしもお金がないから買わない」のではないようだ。20代が「自由に使えるお金」はひと月平均6万4400円で、むしろ7年前より4000円も増えているという。それなのに「収入が増えたら貯蓄の金額も増やす」という回答は20代の半分近くに上り、30代より10ポイント上回っている。中には、1ヵ月に10万円以上貯蓄する人も2割近くいて、今の20代の「貯蓄志向」の強さが伺える。
 その背景を示すデータとして、20代の約4割は「『将来に備える』ことを重視」していて、7年前より倍増しているらしい。さらに「下流に転落するかもしれない」という不安を持つ人も4割もいるそうだ。記事が指摘するように、今の20代は後半世代を中心に「就職氷河期を経験」した上、現在も「長期にわたる安定的雇用」も期待できずに「将来への不安」が強まり、生活や行動面で萎縮しがちなのかもしれない。
 20代と30代は、バブル崩壊後に社会に出たという点は同じでも育った時代背景は違い、生き方の価値観や危機感にもギャップがあるようだ。後輩指導の際には、そんな点を考慮してあげればいいだろう。

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