■30歳！に関する気になるデータ／参考になる特集・書籍



◆結婚してどう変わった？ [月刊とらばーゆ　12月号]

20〜40代の既婚女性200人に行った調査をまとめた記事。「結婚前に正社員だった人」の約8割は、結婚後も「引き続き正社員として働いている」という。現在の勤務時間は、正社員で「8〜10時間」と答える人が最多で68.5％に上り、「結婚後の平均年収」は妻が322.8万円、夫は477.1万円、世帯で800万円となったらしい。

　家計は「すべて夫が負担」が1位で38.0％、次いで19.5％の「夫が2/3、自分が1/3負担」だったという。一方、家事では1位が「自分が2/3、夫が1/3を分担」45.0％、2位「すべての家事を自分が担当」26.0％となったらしい。なお、96.5％の夫が結婚後も「妻が働き続けることに賛成」。また、結婚前と年収が変わらない人が47.0％にも上るものの、「結婚後下がった」人が35.5％と、「結婚後上がった」人の17.5％を超えたようだ。そして、結婚後も働き続ける理由の上位は「共働きできないと家計が大変」31.5％、「住宅の購入や老後の生活など、将来に備えて貯蓄したい」17.5％と生活水準に関わる項目が続いたという。ただ、3位以下には「社会との接点を持っていたい」11.0％、「仕事に充実感を感じている」10.5％と仕事関連の項目も見受けられたようだ。
　生活の満足度は結婚前の76.0点から結婚後は81.1点とアップ。コメントを見ると、自分の思い通りに動けないというマイナス面も見られる反面、「オンとオフのメリハリがついて良かった」というプラス意見が多く挙げられている。この雑誌ではこれらデータに関連した内容を含め、様々なロールモデルを100人も掲載している。
　キャリアの分断や自分の時間がないなど、結婚のデメリットばかりに捉われる人も多いだろう。しかし、役割・責任が膨大になってくる35歳以降を考えれば、仕事の集中力を高められるというメリットにも注目してほしい。


◆新・捨てる！技術 ［日経WOMAN　12月号］

「『古いもの』を捨てれば、『新しいもの』がやってきて、自分が少し変わる」と、「『仕事』『恋愛』など人生全般の『捨て方』を紹介」する33ページの特集。平均31.7歳の女性1169人へのアンケートによると、86％もの人が「片付けたいもの」があり、持ち物のうち平均30％は「もう使わない不要なもの」だという。

　 さらに、「シンプルな暮らし」に憧れている人は94.7％と大多数で、「片付けられない女だと悩んだことがある」人も6割近くいるらしい。そんな中で、「かなり片付けが苦手」な人が26.5％いる一方で、「かなり得意・まあ得意」と答えた人も37.4％いて、両者を比べると仕事の面で大きな違いが表れたそうだ。
　 例えば、片付けが得意な人は「仕事に集中できる」「仕事のスピードは速い」「オンとオフの切り替えが得意」の全ての項目で7〜8割が「YES」と答えており、苦手な人を2割近く上回っている。ところが逆に、「残業が多い」人の割合を見ると、片付けが苦手な人の方が1割程度多く、仕事の進め方や自分時間の作り方にも差がつくようだ。そして、片付けが苦手な人は68％弱しか「自分は仕事ができるほう」と答えていないのに対し、得意な人は85％近くも回答していて、仕事に自信を持って取り組んでいる様子が伺える。
　 ほかにも「仕事編」では、古い情報を捨てる技術や、専門家が「新しいキャリアに挑戦する」ために「その道の先輩などに話を聞く」などと、古い考え方を捨てる5つのコツを紹介していて参考になる。
　 決断とは捨てるものに未練を残さないこと。30代になると、実現したい生き方をするために何かをあきらめる必要もでてくる。そんなとき、本当に大切なものを考え、捨てるものを決めることが肝要だろう。


◆2007 日本人の給料 [PRESIDENT　12/3号]

業界や職種、会社など多様な切り口で給料の実態を探った83ページの総力特集。中でも、国の調査などを元にサラリーマン4000万人の給料を「年齢・役職・学歴・地域別」に紹介したデータが興味深い。これによると、昨年の「サラリーマン」の平均年収は434万円で「9年連続マイナス」なのだという。

　特集は、続いて昨年に「年収200万円以下の低所得者層は1000万人を突破」し、年収300万円以下は全体の4割近い269万人にまで上ったと指摘。その一方で、「年間所得2000万円を超える高額所得者」は90年と比べると2倍以上も増えて約22万人もいるそうで、「収入の二極化」が進んでいるようだ。
　給与体系にも今までにない変化が起こっている。世代別の年収では、20代は約340万円、30代は約480万円で、40代が600万円弱と最も多い。ところが、男性の平均給与を5歳きざみでの伸び率で見ると、20〜39歳の間は2〜7万円と着実に増え、40〜44歳には10万円も伸びるものの、「45歳を境にマイナスに転じ」、下がり続ける一方らしい。「パートやアルバイト、派遣社員」増加の影響で年収全体が下がるだけでなく、子どもの大学進学など生活費が最もかかる時期に給与カットされるのが現状のようだ。
　特集では他にも、「都道府県別のサラリーマン平均年収」で京都府は平均を少し下回って10位にランクインしているなど、給料に関する興味深いデータが満載なので、ぜひ手にとって欲しい。
　給料格差が広がり、40代にして給料ダウンし始めるという厳しい現実が改めて浮き彫りになった。自分が実現したい人生に向け、せめて45歳までに給料を十分に伸ばすべく今のうちにチカラを高めておきたい。


◆意識を変えて残業減らせ [日経新聞　11/12朝刊ほか]

企業は今、「仕事と生活の両立」を重視する働き手に対応するため、労働時間の短縮に動き始めているそうだ。そこで日経が主要企業500社に「時短」について調査すると、8割超の企業が「時短に向けた方策」をとっているが、3年前より労働時間が減った企業はわずか2割で、4割は逆に時間が増えたという。

　「企業が考える時短を阻害する要因」の上位は、「仕事量に対する人員不足」「特定・専門分野の人材不足」「管理職のマネジメントスキルが低い」が並ぶ。そのため、企業は「非正社員の活用」「正社員採用の拡大」「出退勤管理の厳正化」「有給休暇の取得促進」など数多くの改善策を実施しているらしい。
　ところが、正社員1000人への別の調査では、「職場で時短の成果」が「出ていない」と感じる人が半数に迫っている。その理由は「方法が職場の実態に即していない」「時短が実現しづらい社内の雰囲気がある」などで、企業側の考えとは大きくギャップがあるようだ。また、生産性を今後さらに「高めることができる」と答えた企業は6割を超えるのに対し、正社員の回答は2割にも満たなかったという。
　しかし、時短に成功した事例もあるようだ。ある会社では週休3日制を試したところ、「時間の使い方のスキルを上げなければ」などと社員が目的意識を持つと労働時間を減らせたという。正社員への調査ではその8割が「時短の工夫」をしているといい、意識を変えることで生産性はまだ高まるのかもしれない。
　企業側も働く人の価値観の変化を感じて対策をとり始めている。有効な施策につなげるためには、会社任せにせずに、働く側がより実態に即した意見を伝えるなど、自ら働きかけていくべきだろう。


◆パートの6割が「不満」 [朝日新聞　11/10朝刊ほか]

厚生労働省が行った昨年の「パートタイム労働者総合実態調査」の報告記事。11/10の日経朝刊によれば、正社員が減る反面、パート労働者は5年前より4.9％増えて約956万人に達したらしい。また、同日の朝日朝刊を見ると、「会社や仕事に対して不満や不安」を持つパート労働者が63.9％に増加したそうだ。

　厚労省のHPで調査の詳細を確認できる。これによると、パート労働者の「不満や不安の内容」は、1位から「賃金が安い」61.8％、「有給休暇が取りにくい」26.2％、「パート等としては仕事がきつい」24.1％。いずれも5年前より7〜10ポイント増えており、様々な面で働く側の要求が高まっていることが伺える。
　そもそもパート労働者が「働いている理由」では、「家計の足しにするため」が53.9％を占めるが、「自分の学費や娯楽費を稼ぐため」「生きがい･社会参加のため」も3割を超えており、少し余裕も感じられる。続いてパートという働き方を選んだ理由を見ると、「自分の都合のよい時間(日) に働きたい」が50.3％、「勤務時間･日数が短い」が38.1％など、個人の時間都合を重視する項目が上位で、5年前の不況期はもっと多かったであろう「正社員として働ける会社がない」という理由は4分の1に満たない。さらに「今後の就業に対する希望」では、「パート等で仕事を続けたい」が68.4％と多数で「正社員になりたい」はわずか18.4％。景気回復に伴って職に就ける喜びが一段落し、徐々に不満が高まってきたのかもしれない。
　働く側にも様々な要望や不満があるだろうが、現在は多くの人が職を得ているようだ。ただ、景気の先行きは分からない。パート労働とは言え、その中で働くチカラを高めておくことが大切かもしれない。

参考URL：http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/keitai/06/index.html


◆2人に1人が「うつ予備軍」？ ［月刊サーカス　12月号]

今や身近な問題になっている「うつ」を取り上げ、原因となるストレスの実態やうつ経験者の生の声などを載せた15ページの特集。中でも目をひくのが、ヤフーの調査会社を通じて25〜35歳の独身男性会社員300人に行った調査で、半数以上の57％もの人が「うつっぽいと感じたこと」があるという。

　 さらに「20〜30代サラリーマンにうつ予備軍が多いこと」について、同世代の8割超が「もっともだ」「仕方がない」と回答。実際、ある調査によると「うつ病・躁うつ病の総患者数」は、99年から05年のわずか6年で94.4万人に倍増しており、「そのうち男性患者は30〜40代が半数を占める」という。
　 また、先述の調査では85％の人が「朝、会社に行きたくない」と思うことがあり、仕事のストレスの原因の1位は300人中201人が挙げる「人間関係」。「多すぎる仕事量」「薄給」も約150人で続いている。
　 また、落ち込んでから立ち直るまでの期間では、36％の人は「次のことをとりかかる時には」「翌朝には」回復する一方で、1週間くらいかかる人もほぼ同数の37％を占めたらしい。注目すべきはそのストレスの解消法で、1位は159人の「寝る」、続いて「酒を飲む」144人、「笑えるような明るいものを1人で見る」。「人に弱音を吐いたりとかが苦手」などのコメントもあり、殻に閉じこもっている傾向が伺える。他にも特集は、うつになりやすい人を3タイプに分け、それぞれの傾向や対策を載せていて参考になる。
　 成果主義やIT化による情報の洪水、将来への生活不安など今の30歳前後は心を病みやすい環境だが、多くの人が同じような悩みを抱えている。そんな人との会話からこそ気づきが生まれるのかも知れない。


◆人は名言で動く！ ［月刊キング　11月号］

「働くこと」をテーマに、「心のど真ん中にストレートに突き刺さる力強い言葉」を1000人アンケートから厳選した22ページの特集。冒頭はオバマ米国上院議員の「人からこう言われるのが望みです。『彼は完璧ではないが、自分のミスを潔く認めるし、できるだけ早く直そうとする』と」という言葉で始まる。
　
　 「人に行動を促すのが言葉の力」だといい、特集は8つの場面別に各界の10人の名言をピックアップ。「朝、発つ言葉」では、ヘンリー・D・ソローの「朝、太陽とともに歩む者は、前の晩よりも一層高い生活へと目ざめる」、「昼、駆け抜ける言葉」には詩人ロングフェローの「雨は一人にだけ降り注ぐわけではない」、そして「夜、深まる言葉」には矢沢永吉の「反撃するって、どういうことか。おまえ自身に負い目がなくなって、自分で、てめえの手でメシを食っているんだという誇りを持つことだ」などを載せている。
　また、「闘える言葉」ではボブ・ディランの「人の言うことをいちいち気にするな。心が死んでしまうから」、「見失わない言葉」には徳川家康の「勝つことばっかり知りて負くることを知らざれば害その身に至る」、「突き抜ける！言葉」では吉田松陰の「夢なき者に理想なし、理想なき者に計画なし、計画なき者に実行なし、実行なき者に成功なし。故に、夢なき者に成功なし」などを紹介。他に「潤う言葉」や「夢が叶う！言葉」があり、ダライ･ラマ14世やアントニオ猪木など幅広い「大物」たちの言葉が満載だ。
　30代は、役割や責任も増えてきて、心に余裕を失う時期だ。得てして人から気づきを得る時間も減ってくる。こんな特集をキッカケに、理屈ではなく心を揺さぶられる「言葉」を見つけてはどうだろうか。


◆乗り切れ！ 試練の30代 [ダカーポ　11/7号]

30代は仕事でも私生活でも「波瀾万丈」で、「とにかく試練、不安の毎日」なのだという。それを表す多くのデータと、解決策も掲載している28ページの特集。野村総研の調査によると、「職業人として成長した実感」が「ない」人の割合は、20代の約3割から、30代では5割弱まで増えるそうだ。

　 別の調査によると、30代独身男性が考える一般的な「『オトコ』の野心」は、1位から順に「地位や名誉を得る」「お金持ちになる」「人にできない『仕事』を成し遂げる」なのだそうだ。ところが、その「野心を持っている」人自体はたったの3割台に留まるという。他に、健康面を表す調査も載っていて、30代は企業で「心の病のもっとも多い年齢層」で、「運動習慣がある」人の割合まで男女共に最低の年代だという。
　 このように30代に元気がない背景には、社会で直面したシビアな現実があるようだ。電通総研の調査によると、「社会格差」を感じる割合を世代別に見たところ、30代は男性の場合が約86％と最多で、女性でも約73％という高い割合だったという。また、リクナビNEXTによると、転職で年収が「下がった」人は30代前半では約37％だが、30代後半には半数超にまで増えていて、悩みが多くなることもうなずける。
　 特集は、そんな30代の仕事、健康、人間関係、子ども、お金に関する悩みを12の詳しいテーマに分け、各分野の専門家の助言がまとめられている。11/７には次号が出るので買い逃さないよう注意してほしい。
　 30代は役割や責任が増えるが、使える時間は変わらない。特に今後の職業人生が長い男性の辛さが浮き彫りになったが、誰もが同じ悩みを抱えている。この年代を乗り切るために特集を参考にしてほしい。


◆30代前半の転職　希望と不安と実態 [リクナビNEXT]

リクルートが、30代前半の転職希望者と経験者665人に「年収は上がる？」「入社後に年齢がハンディになる？」などの質問を投げかけ、転職への不安と実態を探った調査の報告。これによると、30代前半が転職を考える理由は、「会社の将来性」「給与・待遇」を抑え、「自身の成長」が18.9％で最多だという。

　 転職した人の決断理由でも、「労働条件」「給与・待遇」は1割前後に留まり、1位の「仕事内容」36.5％に次ぎ「自分の成長」が20.4％と希望者よりも多くなっていてこの世代の仕事選びの傾向が伺える。
　また、30代前半の転職は「不利だと思う」転職希望者は約6割を占めるが、経験者で「不利と感じた」「どちらともいえない」と答えた人は併せて半数にも迫り、その不安をある程度裏付けている。
　年収についても、「下がる」と予想する転職希望者は3割未満だが、実際に「下がった」人は4割弱と想像を上回り、「上がった」人の47％と二極化している。記事では、30代の転職は「『一定の経験』が前提になっていること」が多いと指摘する。調査結果でも「未経験職種を目指す」ことは「かなり難しい」と答える経験者が4割もいて1位。「やや難しい」を併せると全体の7割にも上っている。
　転職活動は「1〜3ヵ月」「1ヵ月以内」の短期集中が多いという。そして、転職に「成功した」と言える人はわずかに4割台で、「成功とは言えない」「どちらとも言えない」人が半数を超えるのが実態らしい。
　転職は35歳を境に厳しくなると言われているが、30代前半ですでに結果に差が現れ始めているようだ。来たるべき年齢に向け、まだ体力もあり、人に教えてもらえる今のうちにスキルを高めておくべきだろう。


◆企業の雇用意欲に変化来る [朝日新聞　10/30夕刊ほか]

総務省によると、完全失業率が2カ月連続で悪化し、「6カ月ぶりに4.0％に後退した」らしい。これは、働く意思がある労働力人口のうちで仕事に就けていない人の割合のことだ。さらに、求職者数に対する企業の採用人数の割合を示す有効求人倍率も、1.05倍と前月より悪化したという。

　 総務省は、完全失業者の人数自体は依然減少していることから「昨年と比べても雇用情勢は改善傾向にある」と楽観視する。しかし、厚労省は「改善の動きは弱まっている」と異なる見解を示しており、情勢は微妙だ。記事は「中小零細企業の経営や女性雇用環境の悪化の兆しが見え始めて」いると指摘している。
　まず企業の規模別に見ると、従業員30人未満の企業の新規求人は去年の同月と比べて14.6％も減少しているらしい。10/31の日経朝刊でも、同規模の企業の「雇用者数は36万人減で4カ月連続で前年割れ」しており、「30人以上500人未満の企業も」前年より雇用者が少ない状態が続いているという。対照的に「500人以上の大企業は3カ月連続で前年を上回るなど、二極化している」のだそうだ。
　また、日経によれば特に「雇い主側の都合による女性の失業が増えた」らしく、女性の失業率はこの2カ月間で0.7ポイントも上昇したらしい。さらに年齢別で見てみると、完全失業者数は、25〜34歳では大きな変化はなさそうでも、少し上の35〜44歳になれば前年同月比で8万人と大幅に増加しているようだ。
　 ここ5年間は採用が増え続けていたが、ついにその曲がり角がやってきたようだ。ただ、若年者への求人意欲が急激に落ち込むことは考えにくく、決して慌てずに自分の力量を地道に高めることが重要だろう。