■30歳！に関する気になるデータ／参考になる特集・書籍



◆会社で輝く「アラウンド30」 [AERA FIORE　11/20号]

30歳前後の女性を「アラウンド30」略して「アラサー」と呼び、この世代が「輝ける会社人となる秘訣」を探った82ページの特集。会社勤めのアラサー300人対象の調査によると、勤続年数約4〜5年、転職2回程の彼女たちが「今の仕事を選んだ理由」の上位は、「仕事内容」「通勤に便利」「給与水準の高さ」らしい。

　しかし、「会社での一番のストレス」では、「上司」を筆頭に「同僚」「後輩」と人間関係の項目だけで4割近くを占め、「会社を辞めたくなる一番の原因」でも「上司」と「同僚」を合わせると3割に達している。ところが逆に、「それでも会社を辞めなかった理由は？」の回答でも、「安定した収入」が33.4％で1位とはいえ、2位に「上司」14.2％、3位に「同僚」10.4％がランクイン。つまり4人に1人が「人」を理由に退職を留まっている。「会社人として働く理由」にも、「安定した収入」「仕事内容」「やりがい」に次いで「同僚」が8％、「上司」を選ぶ人も5％いて、会社は人が集まる「コミュニティ」としての要素が強いようだ。
　また、キャリアカウンセラーの藤井氏によれば、「キャリアアップの3大条件」は、「マネージメント･スキルを身に付ける」、「会社とは価値観の違った人間の集合体」だということを「享受し感情をコントロール」すること、「社内ネットワークの活用」だという。ここでも、人との関わりの重要性が伺える。
　ほかにも、アラサー20人の実例や「憧れのアラウンド40世代のアドバイス」などが満載だ。
　会社は、報酬を得たりスキルアップする場であると同時に「コミュニティ」としての役割もある。この特集をキッカケに、周囲の人と協力し合い、刺激を受け合う場という視点で職場を見てみてはどうだろう。


◆どう乗り越える？35歳の壁 [BIZ STYLE　NO.0]

精神・肉体面で集中力を問われる技術系以外の職種･業界でも、「35歳の壁」はある？そんな疑問から始まり、30代半ばに迎える危機や対処方法などを探った巻頭特集。全国の35歳ビジネスマン100人への調査では、「35歳の壁」が「ない」と回答したのはたった17人で、50人がハッキリ「ある」と答えたという。

　彼らが感じる壁とは、「転職機会の減少」「出世の壁」「体力･能力の衰え」などで、様々な面で35歳を「一つの節目」と捉えているようだ。ある専門家は、「35歳の壁」を数年後に控える世代に「部下の育成」力と「経営者の視点」を持つことを勧めている。先述の調査でも、35歳ビジネスマンは「30代後半に必要」で「今の自分に欠けている」二大能力に、「リーダーシップ」と「マネジメント能力」を選んでいる。
　ところが、「会社でのキャリアパス」で「明確な展望」を持つのは100人中わずか5人で、「会社しだい」「なんとなく持っている」と曖昧な人が8割弱。現在の会社での意気込みを尋ねても、「できるだけ頑張っていこうと思う」「将来のことはわからない」など不明確な回答が7割を占める。また、「欠けている能力を補うため」の行動では、｢今の仕事を一生懸命頑張っている｣「特にしていることはない」が各30人と1〜2位で、多くの人が｢壁｣を感じながらも戸惑うだけな様子が伺える。特集には、社内での実績を過信して転職に失敗した例や、3〜5年先を見据えて動くなどの助言もあり、視野を広げることが重要なようだ。
　この世代は、10数年を仕事に没頭する中で「働く力」をつけているので、自信を失う必要はない。しかし、社内の限られた人間関係だけでなく、忙しくても外に出て、気づきを得る時間を作ってほしい。


◆書く！技術 [日経WOMAN　1月号]

「書くことをもっと上手に生かせばなりたい自分に近づける」そうで、5つの「プラスになる書き方」を紹介する30ページの特集。平均31.9歳の1087人に行った調査によると、「『書く』こと」の目的の１位は「記録しておくための手段」で87.2％、2位は「頭の中を整理するための手段」の75.8％だったという。

　続く3位は「考えや思いを表現する方法」49.3％、4位が「コミュニケーションのツール」40.5％と、人に伝える手段という人も多いようだ。一方、「『書く』こと」の効用では、85.2％もの人が「前向きになることがある」、70.0％の人は「夢や目標に近づける気がする」と答えている。これらのような意外なプラス面を「『書く』こと」の目的として捉えている人も多いようで、冒頭の調査の7位以下には、「心を落ち着かせるための手段」32.8％、「自分の夢や目標を明確にするための手段」31.9％、「ストレス解消のひとつ」25.0％、「自分自身を元気づけるための手段」21.8％という回答が並んでいる。
　ところで、精神科医の和田秀樹氏によると「書くこと自体が物事を客観的に見る機会を与えてくれる」らしい。そこで特集は「書いて心を強くする」方法としての日記を推薦するほか、流行のブログも触れている。WOMAN読者の45.1％の人が定期的に見るブログがあり、33.2％もの人がブログを書いているのだそうだ。他にタイムマネジメントや、夢に近づくことに有効な書き方も載っていて参考になる特集だ。
　30歳前後は多忙で日々に流されがちだが、自分本来の目標や実現したい生き方を見失わないようにするためにも時おりは時間を作り出して書くこと、書いたものを振り返る習慣を付けてはどうだろうか。


◆「自立離婚」の理想と現実 [AERA　12/24号]

「まだまだ経済的、精神的ハードルの高い離婚」を、「自らの心構え」で「バツイチよりマルイチ」に変えるという「自立離婚」を提案する特集。離婚経験者と「離婚を真剣に考えたことがある」男女312人の調査から女性の結果に注目してみると、「離婚（を考えた）原因」の1位は「性格の不一致」だったそうだ。

　2位以下は「金銭感覚の違い」「人生の方向性の違い」「異性関係（相手）」「DV・モラルハラスメント」「相手の家族との折り合い」となっている。「離婚するとき気にかかる（かかった）こと」は、上位から順に「子ども」「お金」「親」「住居」と続き、「仕事」は「精神的安定」と並んで5位に留まる。一方、離婚経験者が「離婚して大変だと実感したこと」は「お金」がダントツ1位で、2位には「子ども」と同数で「仕事」が浮上し、3位が「精神的安定」。なお離婚経験者の約9割は離婚を「後悔していない」そうだ。
　ただ、離婚後の現実は厳しいようだ。子の親権をもつ女性の約3割は離婚相手からの養育費がなく、ある場合でも、子ども一人あたりひと月「5万円未満」の人が7割にも上るらしい。また、支払いが途中から「減少した」「なくなった」人も4割を占めるそうだ。仕事面を見ても、専業主婦から離婚後に正社員になった人は2割未満で、パート・アルバイトから正社員になった人も約3割しかいないという。結婚後も「働くチカラ」を高め続けなければ、離婚で減った収入を自ら稼ぐことができず、「自立」が困難なようだ。
　結婚とは共同生活であり、互いの生き方を尊重しなければならないが、相手に頼り切ってはいけないようだ。特に経済面の不安を減らすため、結婚前に少しでも「稼ぐ力」をつけておく必要があるだろう。


◆ 「職場の理解」が育児支援のカギ？ [京都新聞　12/13朝刊ほか]

総合情報サイト運営のオールアバウトなどが働く母親1000人を対象に行った調査の報告記事。これによると、実は大企業と比べて育児支援制度が整っていない小規模企業に勤める人でも、「企業の支援制度と周囲の理解を合わせた“育児サポート体制”」への満足度は意外に高いことがわかったそうだ。

　gooリサーチのHPで調査の詳細を確認できる。「育児の支援制度」を見ると、「短時間勤務」を設ける企業は社員100人未満では3割台だが、500人未満では5割台、1000人以上では8割と、企業規模が大きいほど充実度は高くなる。「1年以上の育児休暇」「子どもが病気の際の看護休暇」でも同じ傾向が伺える。
　ところが、「会社の育児サポート体制」の評価では様子が異なる。社員「1000人以上5000人未満」「5000人以上」の企業がいずれも約6割と全体の満足度の56.5％を上回るのは当然ながら、なんと最も満足度が高いのは10人未満の企業で70.8％。30人未満の企業も61.2％に達している。
　この原因には周囲の理解度の高さがあるようだ。事実、「育児と仕事の両立」に関して職場の理解があるという人は社員1000人以上と30人未満の企業のみが全体平均を上回る8割にも上ったという。
　京都新聞は、「人数が少なく『お互いさま』という意識が強い職場では、融通が利きやすい」と調査元の分析を紹介していて、中規模でなまじ「制度」が整備されると却って制約があるのかもしれない。
　小企業に勤めると、融通が利いて仕事と子育てを両立しやすいことだけでなく、幅広い業務に携われるというメリットもある。目先の安定や労働条件ばかりにとらわれずに勤め先を評価した方がいいだろう。

参考URL:http://research.goo.ne.jp/database/data/000690/


◆オンもオフも充実させたい！ [DUAL　THE21 1月特別増刊号]

「働き盛りの20〜30代ビジネスマンのオンとオフを“両方とも”充実させるモノ＆ライフスタイル情報を紹介」する季刊誌が創刊された。総力特集は「仕事もプライベートも超充実！『時間リッチ』になれる100の方法」。ワタミの渡邉美樹社長などのインタビューを始め、65ページにも渡るノウハウが満載だ。
　
　第1部では著名人の「時間管理術」を紹介。前述の渡邉氏は「『緊急じゃないけど重要なこと』をルーティン化する」、脳科学者・茂木健一郎氏は「自分の脳を意識的にメンテナンスしベストな状態を保つ」ことを提示する。アートディレクター・佐藤可士和氏の場合は「スケジュールを組むときは“頭の空き具合”も考慮」。経営コンサルタント・大前研一氏は「“毎回同じメンツ”の飲み会には参加しない」そうだ。
　第2部の「仕事の疲れやストレスが吹き飛ぶ！“プチリッチ”な時間の過ごし方」では、「オンタイムのプチ昼寝で仕事の集中力＆モチベーションを上げる」ことなどが挙げられている。第3部は「“可処分時間”倍増術」と題して、「ビジネスレンタルスペースを移動中の空き時間に利用」することなどを紹介している。このように、総力特集全体を通して「時間に追われる生活」から抜け出して「時間リッチ」になるための100個ものノウハウが掲載されている。そのほかに、「男30歳、そろそろ“いい時計”が必要です」「デュアル・ワーカーになるための手帳選び＆活用術」といった特集も組まれている。
　30代からは役割や責任が増え、誰もが時間の有効利用に苦労し、知恵を絞っている。この特集も参考にして時間をコントロールし、役割に「追われる」のではなく「追える」ようにチカラを高めてほしい。


◆自分を変える習い事 [ケイコとマナブ関西版　1月号]

「資格取得から趣味・特技のための習い事まで」幅広い情報を掲載する本誌が、読者481人から聞いた「やってよかった習い事とその成果」や、アンケート結果などの生情報を一挙公開した10ページの巻頭特集。この調査によると、9割近くの人が「自分自身や現状を変えたい」と思っているらしい。

　「どう変わりたい」かというと、1位の「キレイになりたい」のほか、「夢中になれるものを見つけたい」人や、「資格を取りたい」「稼ぎたい」など「仕事でのステップアップ」を望む人もそれぞれ4割以上。
　また、読者が「仕事に対して求めるもの」では、「お金（給料）」「人間関係のよさ」「やりがい」「充実感」が支持を集めている。そして、結婚後の働き方については「パート・アルバイト」「正社員で定時勤務」が上位にくる一方で、「自宅で教室」「自宅でサロンを開く」「お店を持つ」「起業」についてもそれぞれ1割以上が回答している。何かを始めたいと本誌を手に取る読者の、手に職を持ちたい志向が伺える。
　そんな読者が習い事で得られた一番の成果は、「ストレスが発散できた」で約40％。2位「癒された」に続いて「友達が増えた」も20％以上の人が挙げている。「今通っているスクールに決めた理由」では「家に近かった」「受講料が安かった」と案外気楽な条件で選んだ人が多く、4人に3人は習い事を「ひとりで」始めたのだという。まずは軽い気持ちでいいので、自ら動くことが大事なのかもしれない。
　30歳前後になると仕事や家庭で役割や責任が増え、忙しさで疲れる上、視野も狭くなりがちだ。だからこそ、疲れを癒すだけでなく休日や空き時間を有意義に過ごすために、何か始めるといいかもしれない。


◆独立「お金失敗ランキング」 ［アントレ　1月号］

独立・開業して「お金」で失敗すると、「経営はおろか、人生さえやり直しできなくなる深刻なケースもある」という。そこで経営コンサルタントが、よくあるお金の失敗例を時期や損害額を交えてランキング形式で紹介する特集。これによると、1位は開業数カ月で「運転資金がショート！」することらしい。

　失敗例を時系列で見ると、まず開業前にハマりやすいのが、2位「内装費のオーバー」や3位「中古で節約。がかえって割高に」。他にも8位の「見栄っ張りオフィスで経費増大」や、13位の「開業時の自己資金不足」など、スタートから勉強不足で初歩的なミスをするケースが上位を占めている。
　そして、開業直後〜1年ほどで事業がうまく始めらたとしても、6位「売り上げ好調↑資金繰り悪化↓」や、7位「新規開拓をさぼり、仕事激減」などの失敗によく陥るらしい。他にも10位の「人材雇用の知識不足で思わぬ出費」のようにやってみなければ分からないこともあるようだ。その後も、18位「起業後1年後の『税金督促』に冷や汗」、19位「取引先の倒産・詐欺で大ピンチ」、20位「従業員・パートナーの裏切りで悲惨」など、起業した人には様々な場面で思いがけない落とし穴が待ち受けているという。
　解説者も、独立とは「『何でもありの無法地帯』に踏み込むこと」で、「リスクを常に頭に入れて余裕を持った資金繰りをしていく緊張感が必要」と語り、独立前から「経営の脳を鍛えること」を薦めている。
　独立・開業とは、社会でのリスクを全て1人で背負う孤独なこと。今の環境から逃げ出したいという理由だけで、強い志を持たずに独立・開業した場合のリスクをこの特集で参考にしてはどうだろうか。


◆若手営業の実態　大調査 [日経キャリアマガジン　12月号]

「日々ハードな仕事」に追われるイメージのある営業職。そこで特集は、26〜29歳の営業担当者200人へのアンケート結果を中心に、「実際の仕事内容」や満足度など、その実態を24ページに渡って紹介。例えば、1日の勤務時間は10時間以下という人が7割を超えており、意外と少ない印象だ。

　年収を見ると、入社当初と比べて「多くの人が100万円以上の年収アップ」をして、その内訳は「300万円未満」から「500万円以上」まで均等に分散している。ただ、給料は「成果次第で」差が大きいのかと思えば、意外にも「完全固定給制」で働く人が半数で、「固定給＋歩合給」の人は4分の1程度らしい。
　さらに、現在の仕事が「不満」な人はたったの3割台。その上、約半数が「転職するつもりはあまりない」と考えており、今後も何らかのかたちで「営業を続けたい」という回答がなんと7割以上にも達したらしい。「顧客から信頼を得たと実感したとき」（26歳／女）など、さまざまなヤリガイがあるようだ。
　また、「同期と給料に差」をつけるためにした努力では、1位の「商品知識の習得」に次いで6割もの人が「コミュニケーション能力の向上」を挙げており、「優良顧客を獲得」など対人関係の項目が続く。
　ほかにも特集は、数多くの営業職の生の声や、「営業担当に必要なスキルは？」「営業マンボクサーに聞く、商談のコツ」「ヘッドハンターが語る、営業の可能性」など興味深い記事が満載だ。
　何かを実現させたいときに最終的に大事なのは「人を動かすチカラ」。営業職は、その鍵であるコミュニケーション能力を高める仕事のようだ。そんな観点でも、営業職にも目を向けてみてはどうだろう。


◆労働人口減で働き方に変化 ［日経新聞　11/29朝刊ほか］

厚生労働省によると、15歳以上の働く意欲がある人の総数である「労働力人口」が、現在の約6600万人から10年後には440万人減、2030年には1070万人も減るという。ある識者は、これが現実となれば経済がマイナス成長し、税収も減少して「増税や行政サービスの縮小も覚悟しなければならない」と警告する。

　日経は、「“昔ながら”の仕組みでは社会の形を保つのが難しい」として、今後の労働力としてロボットへの期待や外国人が働ける制度づくりの重要性のほか、高齢者、女性、ニートの活用を提案している。
　まず、65歳以上の高齢者・約2700万人のうち働く人は約500万人だそうで、あと1割が仕事に就くと300万人近く働き手が増えるという。一部の企業では、既に定年延長など高齢者活用を始めているようだ。
　また、女性のうち7割は出産を機に退職し、「家事や子育てで仕事をあきらめ」る人は350万人にも及ぶという。「在宅勤務や短時間労働の充実で柔軟な働き方を用意し『引き留める』ことが」女性労働活用の第一歩となるようだ。実際、制度を整えたある企業では約10年で長期勤続者が半数近くにも増えたらしい。
　そして、18〜34歳の働き盛りの人口も2030年には7割以下に減るという。現在、仕事も学校にも行かず職業訓練も受けていないニートは62万人、定職につかない若者フリーターは約190万人いるそうで、彼らが失業する心配のない正社員で働くための再チャレンジ策を「もう一度盛り上げるときだ」と指摘する。
　この15年続いている働き方や雇用環境の変化は、今後も留まることがなさそうだ。今の30歳前後は、行政や会社からバックアップを受けながら、次の社会づくりを期待される中心世代として頑張ってほしい。