■30歳！に関する気になるデータ／参考になる特集・書籍



◆朝1分で自分を変える！ [日経WOMAN　2月号]

「なりたい自分に」近づくために「朝の時間を大切に」しようと提案し、「たった1分で自分を変えてくれる」8つの朝の習慣を教えてくれる32ページの特集。平均31歳、約1000人の読者アンケートによると、「朝は大切な時間」と感じる人は約8割、「朝を充実させたい」人も9割以上なのだそうだ。

　実は医学的にも、「夜の間にパワーチャージされた朝の脳はエンジンがかかるとフル回転」して、考え方や行動に好影響だという。しかし、朝を「上手・やや上手」に活用している読者は約3割のみで、6割強は「下手・やや下手」らしい。そして朝の過ごし方が「上手・やや上手」な人は「今の自分が好き」だという割合が75％にも上るのに対し、「下手」な人は50％以下。また、「朝時間上手」な人で「プライベートに満足」「仕事はできるほうだ」と思う人は60％を超え、「下手」な人よりも8〜20ポイントも多いという。
　そこで特集は、朝の習慣として自分への「言葉がけ」を提案。読者もその約6割が「思いを言葉にすることで夢が叶う」と考え、実際に「夢が叶った」人も5割強もいて、言葉の「暗示効果」は大きいようだ。「言葉がけ」では「ポジティブな言葉だけ」「口に出して」「毎日、唱える」ことがポイントだそうだ。
　特集では、他にも「心と体に元気をチャージ！」できる簡単レシピや、「クイックおそうじ」、「新聞＆ネットニュースの超！速読＆勉強法」など、朝1分で自分を変える様々な方法を紹介している。
　30歳前後は最も多忙な時期で、大量の業務に受身になったり、やるべきことだけで日々を流されて過ごしがちだ。そうならないために、特集を参考に「自分を応援する」言葉を作って毎朝唱えてはどうだろう。


◆徹底分析！20代前半の特徴 [月刊宝島　2月号]

阪神大震災、地下鉄サリン事件、格差社会。「物心ついた時から不安な世の中に育った今の20代の若者たち」。特集では彼らを「『ゆとり教育』を目一杯吸収した“ゆとりチルドレン”」と呼び、「日本の将来を脅かす」と警鐘を鳴らし、そんな20代の特徴を様々なデータや切り口で27ページに渡って紹介している。

　経営コンサルタント大前研一氏は、今の20代前半は「物欲を示さず、出世欲を抱か」ず、彼らの「不安心理を取り除いていかない限り、若者の消費活性化、国力の復活」は望めないと言う。また、「百マス計算」の蔭山秀夫氏は彼らを「基礎学力やコミュニケーション能力を備えず、打たれ弱い」とし、「できない」ことを「追い詰め」、とことん「俺が付き合うから」と付け加えれば9割の人が這い上がる、という。
　「若者に関する注目データ」のページでは、20代男性でタバコを「全く吸わない」人の割合は意外にも64.1％と年代別でトップ。他人の悪い喫煙マナーを見て気に使うようになった人も20代が最多という。また、「恋人と酒を飲む際」の男女の支払い比率は54％対46％と、10年前の61％対39％と比べて「ワリカン比率が増加」。ところが「自分へのごほうびを買ったことのある」20代男性は41.3％で、男性全体の26.6％を大きく引き離している。他にも様々なデータが載っていて参考になりそうだ。さらに特集では、「若者言葉図鑑」や、「『ひ弱』が前提の新入社員教育」など、多方面から若者分析がされていて興味深い。
　今の30歳前半は自分たちのことを分って欲しいという気持ちが強い世代だが、同様のことを20代も願っているはずだ。まずは彼らを理解することこそが後輩、新人指導をする一歩になるのではないだろうか。


◆仕事への不満　世代間で差 [PRESIDENT　2/4号]

「働き方、生き方、稼ぎ方」に関する全65問の「課題」について多数の著名人が「解決法」を指南する101ページの大特集。冒頭では4542人もの読者のアンケートから、仕事、家庭生活、老後生活に対する意識を分析しており、「仕事に対する不満点」の1位は「仕事が忙しすぎる」で約23％の人が挙げている。

　2位以下には、「会社の将来性が見込めない」「自分の能力が十分発揮できない」「仕事に見合った給料がえられない」が約16〜20％で続く。ただ、役職ごとに比較すると、実は「仕事が忙しすぎる」という人は、多くのおよそ20代に相当する「一般社員」では21.9％しかおらず、「係長・主任」「課長」の約33％より遥かに低い。また、「一般社員」では年収が前年より「増えた」人が45.5％と各役職で最も多いという。
　ところが、「一般社員」の「転職・独立志向」は4割近くもいて、他の役職層を大きく引き離している。彼らの「仕事に対する不満点」は全体の傾向と少し異なり、「自分の能力が十分に発揮できない」「自分の社内での将来性が見込めない」「会社の将来性が見込めない」が全体より8〜12ポイントも多いようだ。
　特集では続いて、仕事、家族・自分、健康、マネーの分野ごとに様々な観点で12〜24問の課題を列挙。各課題について、関連データを交えながら、小池百合子衆議院議員やボクサーの内藤大助氏、企業経営者などが回答している。働き方や生き方は、多様な点から影響を受けることがわかって参考になる。
　30代前半までは働く基礎力をつける時期だ。たとえ仕事に不満があっても簡単に辞めず、覚悟を決めて自分の能力を高めることを重視しながら、自らを忙しさに追い込むくらい様々な経験を積んでいくべきだろう。


◆仕事で涙を流すこと [日経新聞　1/18夕刊]

日経新聞が、「職場での涙」という面白い切り口で20〜50代の男女1032人に調査を行っている。まず、男女別の結果では、男性で「職場やビジネスの場面で涙を流したこと」や「職場のトイレで泣いたことがある」人はそれぞれ25.8％、6.6％しかいないが、女性は58.3％、44.6％といずれも圧倒的に多かったという。

　そして、女性の「涙を流した理由」のトップ3は、「悔しさ」「理不尽さ」「怒り」で本人以外の原因をやや連想させる。逆に、自責からくる「情けなさ」は、男性では2位なのに対して4位に沈んでいる。
　また、女性の涙については「男女では受け止め方に大きな差がある」ようだ。「涙は女の武器か」と聞かれて、「『そう思う』男性は69.4％、女性は逆に『そう思わない』が52.9％と過半数を占めた」という。
　さらに、女性の社内での立場によって、その涙への周囲の感じ方も変わるらしい。「20代の一般社員」の女性の涙は、「喜怒哀楽の1つとして自然」と考える人が約35％、「助けてあげようと思う」が15％強だが、「女性管理職、経営者」の涙になるといずれも約1割減少。そして、女性の立場や年齢が上がると「迷惑だ」「弱みを見せた」などの「否定的な受け止め方」をされる割合が多くなるという。コメントでも「慰めるのに時間が取られて困る」などの厳しい声があがっている。ただ、涙は「本気さ」も表すようで、「管理職、経営者」女性が流す涙に「仕事への情熱を感じる」人も15％近くにまで増えるそうだ。
　ネット上のやり取りが増えて、職場でも感情が分かりにくい現在。しかし、人間同士が本気でぶつかれば喜怒哀楽が生まれて当然だ。そんな若さの特権を活かし、本気で業務に取り組んでみてはどうだろう。


◆倒産件数2年連続で増 ［京都新聞　1/18朝刊］

東京商工リサーチによると、昨年の全国の倒産件数は約1万5千件にも上り、2年連続で増加したという。負債総額も約5兆7千億円と、7年ぶりに前年を上回ったらしい。この原因には、主に「原油、素材価格が上昇し、経営が悪化した中小、零細企業が清算や自己破産に追い込まれるケース」の増加があるようだ。

　記事を詳しく見ると、倒産件数の増加は業種によるものではなく、全10業種のうち9業種が前年件数を上回ったという。東商リサーチは、中小企業では原材料が上昇しても「製品価格への上乗せが難しい」とコメントしており、記事も「国内景気は減速局面を迎えており、中小企業の倒産件数は今後も膨らむ可能性がある」という。ただ、企業規模別では全倒産企業のうち60.3％が従業員5人未満らしいが、一方で英会話学校のNOVAや情報技術のアイ・エックス・アイなど、上場企業でも6件の倒産があったそうだ。
　ちなみに同紙の別の記事には、中小企業の「総合業況判断指数」が掲載されている。これは、京都信用金庫が京都府内を中心とする中小企業753社の回答から算出した指数で、自社の受注状況などを「良い」と答えた割合から、「悪い」と回答した割合を引いたものだが、07年10〜12月期ではマイナス2.8％とおよそ3年ぶりにゼロを割り込み「次期予測もマイナス2.5％と低水準」らしい。また、「08年の国内景気見通しは、悪いと答えた企業が55.0％」で、「良いとみる企業」はたった9.4％なのだという。
　日本企業は世界的な競争に巻き込まれており、変化のスピードはどんどん速くなっている。大手企業でも何が起きるか分らず、1人ひとりが目の前の業務を通じて働くチカラを高め続ける必要がありそうだ。


◆脱サラ社長の泣き笑い白書 ［アントレ　2月号］

「独立したいけれど、どんな仕事環境や生活が待ち構えているのかよくわからない」。そんな不安を抱える人は多いという。この20ページの特集では、20〜50代の脱サラ起業家100人に「独立前後の変化」を聞いた調査を中心に紹介していて、他にも実際に独立を果たした5人の事例や生の声も載っていて参考になりそうだ。

　この調査によると、脱サラ起業家が独立前後で最も変化を感じたことは「収入および経済感覚」で、6割弱の回答を集めたらしい。続いて2位「就業時間およびその密度」、3位「余暇・自由時間とその過ごし方」、4位「仕事のやりがい、人生の充実度・幸福度」なども3割以上の人が挙げており、意識は多岐に渡って変化するようだ。 100人に独立前後の「満足度・納得度」をそれぞれ10点満点で自己採点してもらうと、自らの決断には高得点をつけたくなるようで、10項目合計で10点も高い。中でも、先述の「仕事のやりがい、人生の充実度・幸福度」や「世の中に対するアンテナ感覚」は、5点台から7点台に大きく上昇する。しかし、一方で「仕事で『命を削っている』と実感する」ことも会社員時代と比べて1.0点高くなるようだ。
　起業家たちのコメントでは、独立して「体調がよくなった」「どのような相手でも積極的に会うようになった」「心から顧客に感謝できるようになった」といったプラスの意見だけでなく、「ローンが借りられない」「24時間営業になった」「多忙とヒマの差が激しく不安定」などの切実な声もあり、まさに「泣き笑い」の両方が垣間見れる。
　独立や起業は自由なイメージがあるが、今の組織から逃げたいという安易な理由で決断をしては後で泣きを見るかもしれない。独立を目指すなら、この特集で先輩の声をしっかり聞いて覚悟して臨んで欲しい。


◆低下をたどる求人倍率 [朝日新聞　12/28朝刊ほか]

厚生労働省は、07年11月の全国有効求人倍率が4カ月連続で下降して、0.99倍と2年ぶりに1倍を下回ったと発表した。求人業界では、求職者1人当りへの求人件数を表すこの数値が1倍に満たないと採用難とは言えず、また5年前から増加していた求人件数も、実は新規に限ると11カ月も連続で減少しているらしい。

　ちなみに近畿の有効求人倍率は1.03倍だが、大阪が1.16倍で、京都に至っては0.90倍とどちらも前月よりも悪化しているという。ちなみに、同省はこの傾向を「人手不足感はあるが、原油高などで経営を圧迫された零細企業が新規採用を抑えている」と分析している。
　ただ総務省によると、11月の完全失業率は3.8％で、近畿でも4.2％とどちらも低下傾向にあるという。これは働く意志と能力を持つ15歳以上の人のうち、就職活動中だが実際には収入を伴う仕事に就いていない人の割合だが、同省はこの完全失業率が低下した原因を「比較的就業者数の多い35〜44歳の女性の失業者」が減ったためと考えていて、パートなど正社員以外の職に就いた人の数も多く含まれているようだ。
　一方で、日経の1/1朝刊には総務省発表の人口推計が載っており、「08年1月1日時点で20歳の新成人は135万人で1968年の調査開始以来、過去最低」らしく、1948年生まれの227万人と比べて激減だという。今後は若者の数が減っていく中で、経営不安を抱える企業がどれだけ採用できるか注目されそうだ。
　企業の求人難が叫ばれたのはつい最近だが、実は既に社会は変わっている。ただ、こんな動きに一喜一憂するのではなく、目の前の業務でしっかりと働くチカラを高めていくことが必要だ。


◆二極化する「エンジェル係数」 [日経新聞　12/25夕刊]

野村證券が「家計支出の中で子育て費用が占める割合」を指す「エンジェル係数」について、高校生以下の子をもつ世帯の母親700人を対象に調査を行ったそうだ。これによると、07年の「エンジェル係数」は意外にも過去最低の26.2％で、ピークだった15年前と比べると7.2ポイントも低下したという。

　 野村證券のHPに詳細なデータがあり、調査対象の平均家計支出は27.4万円で、そのうち子育て費用は7.2万円。世帯年収と子育て費用の関係を見ると、年収700万円以上の世帯は8.7万円だが年収に比例して額も下がり、300万円未満では3.9万円と半分以下に低下する。そして実は家計支出に占める子育て費用の割合も世帯年収が少ないほど低くなっていて、年収700万円以上の世帯では約3割だが、300万円未満では2割にまで下がっているという。日経が指摘するように「収入格差による二極化が鮮明になった」ようだ。
　一方、親の年代により子育て費用への意識も大きく違うらしい。たとえば、子育て費用が1年前から「かなり増えている」という親は、20代では1割台だが40代には3割に迫る。「負担を感じている」人の割合も、20代では4割台に留まるが、30代で半数を超え、40代になると7割にも上るという。また、出費について「親も子育てを楽しみながら」と考える人が、20代では3割を占めるが30代では2割台、そして40代以降は1割以下に落ち込んでいて、子どもを一人の人格として捉え、その将来への責任感が高まることが伺える。
　親になれば負担も増えるが、子どもから「働くチカラ」をもらえるなどプラスの影響もある。ただ、40代になって変化に慌てないよう、今から稼ぐ能力や一個の人として我が子に向き合う意識を養っておこう。

参考URL:http://www.nomura.co.jp/introduc/csr/pdf/angel-10.pdf


◆30代のストレス上昇 [読売新聞　12/25朝刊]

読売新聞社が全国の男女1773人を対象に行った世論調査の報告記事。それによると、自分が「うつ病になる」など「『心の健康』を損なうのではないか」と不安を感じることがある人は全体の3分の1以上だったという。年代別で見ると、「働き盛り」の30、40代がともに約4割にも上り、各世代で最も多かったそうだ。

　そして、実際に「強いストレスを感じて、気分がひどく落ち込んだり、何事にも興味を持てなくなったりしたことがある」人も約3割もいて、中でも30代が約4割と突出して多かったという。また、「最近、ストレスを感じる」人の割合は、6年前の前回調査より8ポイントも増えてなんと7割に迫り、特に東京23区と政令市の「大都市」に住む人では73％で、前回より11ポイントと目立って増えているようだ。
　ストレスの原因の上位項目は、男性が「仕事の忙しさ」「健康状態や体調」「仕事や職場の将来性への不安」、女性は「健康状態や体調」「家計のやりくり」「仕事の忙しさ」。ただ、職業別では「企業や官公庁の管理・専門職」で「仕事の忙しさ」が最多で、2位の「上司や同僚との人間関係」も3割を超えたらしい。
　ある専門家は調査結果を受けて「都市部でストレスを感じる人が増えた要因の一つは、人間的なつながりが希薄になってきていること」と指摘。30〜40代については「会社などで中心的役割を期待され」る上、「家庭でも結婚して子供ができるなど、果たすべき役割も多い」ことがストレスの原因と分析している。
　30代の不安やストレスは以前から指摘されている以上に高まっているようだ。今後部下や後輩が増えていく中でどんなチカラを培うべきか、周囲とコミュニケーションしながら考えていった方がよさそうだ。


◆妻の雇用形態と夫婦満足度 ［日経新聞　12/22夕刊］

家計経済研究所が06年に全国の配偶者のいる27〜47歳の女性1241人に調査を行い、その働き方と暮らしを分析したという。これによると、週35時間以上の「長時間常勤」もしくは「長時間パート」をする妻では、「少し過労気味」と思う割合が60％を超えたらしい。ただ、両者には「ある大きな違いがあった」という。

　調査を詳しく見ると、「長時間常勤」妻のうち半数が「夫婦関係」に満足しているのに対し、「長時間パート」の妻では28.6％しかいないという。記事は、このことに対して2つの原因を指摘している。
　まず、両者の家計を比べてみると、「長時間常勤」をする妻とその夫の合計年収と世帯預金残高の平均は、それぞれ約783万円、約445万円だが、「長時間パート」をする妻の家庭では平均約582万円と約165万円に留まり、「家計のゆとり」に大きな差があるようだ。同時に、両者の持ち家率に差は無いことから、「長時間パート」をする妻の場合は、住宅ローンが家計の負担となっていることが伺えるという。
　片や、夫の「休日の平均家事・育児時間」を見ると、「長時間常勤」をする妻の夫は家事や育児に平均2時間19分を費やすのに対して、「長時間パート」妻の夫はたった1時間31分だという。つまり、「長時間パート」の妻は「長時間常勤」と比べて、家計に差し迫られ働くことを選択している上、その結果として夫も家事・育児に非協力的にならざるを得ず、夫婦関係の満足度が低くなるようだ。
　結婚生活や子育てが始まると役割や責任が増える一方で、時間だけは一定だ。夫婦で互いが実現したい生き方をしっかり話し合い、同時に限られた時間で様々な役割を果たすチカラを身に付けてほしい。