■30歳！に関する気になるデータ／参考になる特集・書籍



◆「自己実現」求める契約社員 [日経WOMAN　3月号]

平均31.6歳の読者924人のアンケートをもとに、正社員、契約社員、派遣社員、フリーランスを比較してその本音を探り、「幸せに働くセオリー」を教える24Pの特集。「今のワークスタイルに満足」な人は、フリーランスが約8割で最多、2位が正社員で約7割と、約4割の契約・派遣社員に差をつけたという。

　満足している理由を見ると、フリーランスは1位から「時間管理の自由度が高い」60.9％、「仕事にやりがいがある」52.2％、「やりたい仕事ができている」47.8％。ここで興味深いのは満足度の低かった契約社員。満足な点は「時間管理の自由度」「仕事にやりがい」で共に50.0％にも上り、正社員の同じ項目の割合よりも高くなっている。「仕事は自己実現の場だと思う」人の割合も、契約社員は正社員の約7割を引き離してフリーランスに次ぐ約9割にも上っていて、契約社員とフリーランスの傾向は似ているようだ。
　ただ、契約社員の現実は厳しいらしく、「収入満足度」はすべての働き方の中で最低の52.0点だった上、「仕事の精神的ストレス」は1位の正社員と同程度の60点で、派遣やフリーランスよりかなり高いようだ。なお、フリーランスの約半数が「働き方に満足な理由」として挙げている「やりたい仕事ができている」も契約社員ではランク外となっている。特集には契約社員は「経験がなくても憧れの職種につける」との指摘があるが、フリーランスに比べてまだ「やりたい仕事」を直接報酬に結びつけるには微妙なポジションなのかもしれない。
　世の中でも身の周りでも何が起こるかわからない時代。どんな働き方でも自分の仕事がどんな価値を生み出しているのかシッカリ把握することが需要だ。そんな観点からこの特集を参考にしてはどうだろう。


◆ 正しい暮らしのルール [月刊とらばーゆ　3月号]

「私の生活、今のままでいいのかな？」。そんな小さな疑問に答えて「今さら聞けない暮らしのルール」や東名阪在住20〜39歳の働く未婚女性300人の「暮らしの実態」を紹介した12Pの特集。たとえば、「朝ご飯を毎日家で食べる」のは2人に1人で、そのうち「パン」派が半分弱、「ご飯」派は約3割だそうだ。

　また、3人に1人は「会社にお弁当を持参」しているようで、「夜、ご飯を自分で作る」平均回数は「週に2回」で、「毎日作る」人は約15％、「コンビニのお惣菜を普段から買う」人や「平日、帰宅後にお酒を飲む」人はそれぞれ半数。食材の扱い方も人それぞれで、3割の人は「賞味期限が切れた卵」を「2〜3日程度なら食べる」といい、「お米を冷蔵庫で保存している」「料理前に肉を洗う」のはともに10人に1人らしい。
　掃除・洗濯の頻度も聞いていて、「トイレ掃除」は2週間に1回、「シーツを替える」のは10日に1回が平均。また3人に2人は「セーターの洗濯を自宅で」行い、「手洗い」より「洗濯機」派が多いようだ。
　続いて特集では、料理・掃除・洗濯・収納の各方面のプロがQ&A方式で暮らしのルールを計40個も紹介している。たとえば料理編では、生ゴミの臭い対策には「新聞紙で水分を吸収！生ゴミ処理機も便利」というアドバイスや、「古くなったお米を美味しく食べる」ワザとして「そのまま食べるより洋風に調理」などの意外な方法のほか、「肉、魚、きのこは調理前に洗うものですか？」という素朴な疑問にも答えている。
　30代に入り忙しくなると「暮らし」について考える時間も減ってくる。この特集をきっかけに、「私は面倒くさがりだな」「最近多忙で料理もできてない」などと、自分の性格や現状を考えてみてはどうだろう。


◆今どきの若手社員の付き合い方 [読売ウィークリー　3/2号]

今、「自分本位で協調性を欠き」、「めっぽう打たれ弱い」若手社員が増えているという。そこで入社3年以内の若手社員100人に意識調査を行い、その胸中を聞くとともに彼らとの付き合い方を探った特集。まず、日頃から上司とコミュニケーションを「よく」「適度に」とっている人は計77％と意外に多いようだ。

　さらに、上司からの食事や飲み会の誘いにも「いつも参加」する人が最多で42％、「時々参加」も37％を占めるという。ただ、「毎回断るのは気が引ける」と受け身だったり、「説教大会になる」と職場の付合いを敬遠する声も少なくないようだ。そのためか、「自由参加」の社内イベントになると、「ぜひ参加したい」人はわずか12％で、「どちらかといえば」「絶対に」参加したくないという人が4割にも及んだらしい。
　特集の中で、専門家は彼らを「4〜5人までの小さな集団でつるむ傾向が強い」、自己愛の強い「ミーフェチ世代」と分析。これを裏付けるように、「ふだん一緒にのみに行く相手」では、「上司や後輩を含む職場の同僚」の52％を上回る61％もの人が、未だに「学生時代の知人、友人」を挙げたという。
　そんな中、近年企業では入社8〜10年目の30代社員を若手の「相談者にあてるケースが多い」らしい。「今の若手社員は、上司に『認められたい』『ほめられたい』」意識が強いといい、先述の調査でも上司に言われて嬉しいのは「よく頑張った」「仕事が早くなった」など、自分を見てくれている言葉のようだ。
　団塊の世代の退職に伴い、職場に20代前半が増える傾向は当分続くだろう。後輩や部下の指導は、自分ひとりで行う業務とは全く勝手が違うが、取り組めば必ず働くチカラになるので挑戦してほしい。


◆20代の車離れと堅実志向 [朝日新聞　2/16朝刊ほか]

自動車の「保有率は01年をピークに下降し始め」ていて、特に若者にその傾向が表れているらしい。現代文化研究所の推計によると、運転免許を持っている男性の自動車保有率は、96年では20代で約50％、30代が約80％だったのに対し、06年には20代が約40％、30代では約60％まで低下しているようだ。

　 この背景には、若者の志向の変化があるようだ。ある中古自動車買取会社が「自動車に対する関心・興味」を調査すると、20代では「単なる移動手段」が最多で43％だったという。40代以上の世代は昔「恋人と2人きりで移動できるとクルマに憧れた」が、この調査で「デートの必需品」と答えた20代はたった15％に留まったという。日本自動車工業会が車を持たない18〜29歳の男性に理由を聞いたところ、1位は「価格・維持費などの経済的な理由」で55％。そもそも「免許がない」人が40％にも上り、「車庫などの保有場所がない」と同率2位で、「他の交通機関の方が便利」「身分不相応」が続き、堅実さが伺える。
　一方、2/7の日経新聞によるとダイエットをしている20〜30代男性が増加しているという。02年と07年でその割合を比べると、20代は10.0％から15.3％に上昇。30代では14.8％から24.6％にまで増え、共に同世代代女性を大きく上回ったようだ。今の若い男性はお金がかかる車より、「見かけを重視」して外見を磨き、中でも30代になればさらに健康志向が高まって、ダイエットに励んでいるのかもしれない。
　これらの調査では、今の20〜30代が持っている将来への不安を裏付ける結果が出たとも言える。そして、役割や責任が増えて多忙を極める30〜40代に向け、今から堅実さを身に付け、健康に留意することは大切だろう。


◆今春の労使交渉は若手に重点 ［日経新聞　2/14朝刊ほか］

今春の労使交渉に向けて、主要企業・業種の労働組合の要求がほぼ出揃ったようだ。賃上げを求める組合もあるが、「若手社員への重点配分など幅広い項目の実現を具体的に求めているのが特徴」で、これには「働き方の多様化に応じた制度作りを労使で進め、優秀な人材を獲得し、つなぎ留める狙い」があるという。

　例えば、トヨタ自動車の組合は「介護支援策の拡充」を訴えており、経営側も前向きな姿勢を示しているらしい。介護に加えて子育て支援を挙げるのは日立製作所の労組で、「時短勤務体系の拡充や育児休暇期間の延長」などを要求する構えだといい、若手･中堅社員の働きやすさが重視されているようだ。
　明確に「若手への重点配分」を掲げる労組も多い。JFEスチールでは「35歳までの基本賃金の一律1500円引き上げ」を、三菱重工業では、個々の業績評価に応じた支給金を「特に20歳代の若年層へ手厚く配分」するよう求めるという。関係者は「若手のモチベーション維持を重視する必要がある」と指摘している。
　そして朝日新聞によると、「残業代割増率の引き上げ」を長期的な視野で取り組み始めたことも今春闘の特徴のようだ。経営者側は「残業代目当ての長時間労働を助長する」と厳しい態度だが、主要16産業別労働組合は初の「共闘組織を結成」し、現在「25％以上」の割増率を「30％以上」に引き上げるよう求めるらしい。運輸業界がこれに続くほか、流通･食品業界では「35％の割増率を要求する方針」だという。
　これらは単に組合側の一方的な要求ではなく、経営側も多様化する若い世代に対応し始めている。会社と働き手が互いに当事者となり、より良い社会作りを働きかけるという大きな流れが来たのかもしれない。


◆年収2000万の時間術 ［PRESIDENT　2/18号］

1万人中わずか50人程度しかいない年収2000万円以上の高所得者は、一体「どんなふうに効率的にタイムマネジメント」するのか？ この特集は、あえて極端な比較で年収600万円台の人と1800万円以上の人それぞれ300人に調査を行い、膨大なデータ結果からハイパフォーマの時間術を48ページに渡って検証している。

　例えば、年収600万円台の人の勉強時間は平日・休日ともに平均24分。ところが、2000万円前後稼ぐ人では42〜48分と、およそ2倍の時間を勉強に割いているという。そして、5分「スキマ時間」があれば、「何もしない・休憩する」人は600万円台では約55％だそうだが、2000万円前後の人では38％しかおらず、代わりに「アイデア出し」「情報収集」などをする割合が600万円台の人より高くなるらしい。
　また、600万円台の人が平日に「意図的に人と会う時間」は平均30分だが、2000万円前後の人は72分で、人から情報を得る時間にも差が出たようだ。さらに、「金曜日の退社前にすること」を両者に聞くと、600万円台の人は「その週のまとめをしている」が1位で43.6％だが、2000万円前後の人は「次週のスケジュールを確認する」が最多で58％を占め、「前倒しで仕事を進めている傾向」が浮きぼりになった。
　このように高所得者は時間をシビアに捉えているが、「仕事が楽しくて気づいたら没頭」する人は2000万円前後では約6割にも上り、600万円台の約3割の倍にもなるという意外なデータもあるようだ。
　時間とは全員がほぼ平等に与えられているもの。役割や責任が重くなる30代後半になる前に、限られた時間の中で自分をコントロールする力をつけるために、この特集を参考にしてはどうだろう。


◆働きウーマン [週刊東洋経済　2/9増大号]

「政治でも経済でも世界中で女性が大活躍」している一方で、日本は「人口の半分を占める“女性資産”を放置」しているという。特集では、それを表すデータや各国の女性の事例、企業の取り組みを36Pに渡って掲載している。米国では「女性取締役が多い企業は少ない企業に比べて収益力が4割高い」のだそうだ。

　米国に限らず、欧州を始めとした各国で「女性活用、とりわけ管理職や役員の女性比率向上は企業業績を押し上げる」ことが明らかになってきたらしい。ただ、日本は女性活用において後進国と言わざるを得ないようだ。「管理職的職業従事者に占める女性の割合」は米国で4割を上回るにもかかわらず、日本ではわずか1割に留まり、「研究者に占める女性割合」を見ても米国では3割超なのに対し、日本では1割しかいないという。
　一方、近年の日本で「女性の主婦志向の復活」がうかがえるらしい。「主婦を理想とする独身女性」は約2割と、ここ数年で下げ止まっており、別の調査でも「妻は家庭を守るべき」と考える20代女性が4割超にも達したそうで、「この比率は30〜40代より高」いらしい。ただ、母子家庭は1995年の約50万世帯から、06年には78.8万世帯と過去最高水準にまで急増しているそうだ。そして、05年の「母子世帯の年間所得」は「全世帯の40.2％」にしか満たないらしい。これらのデータから、企業の女性活用の意識の低さと、女性の働く意欲が高まりきらない結果が、シングルマザーの厳しい現実を生んでいると言えるのかもしれない。
　若者の労働力が減る中、今後は女性への期待が高まるはずだ。働くことは社会との強い接点を持つ機会でもあり、収入面に限らず、自分のどんな能力が社会に活かせるのかを考えてチカラを高めていってはどうだろう。


◆求人倍率、近畿で1倍割れ [朝日新聞　1/30朝刊ほか]

総務省の発表によると、求職者1人当りへの求人件数を表す有効求人倍率が、昨年12月に近畿で0.99倍となり、「2年ぶりに1倍割れ」したそうだ。求人業界ではこの数値が1倍に満たないと採用難とは言えず、昨年11月に全国で1倍を切ったのに続き、近畿でもついに「雇用環境が悪化し始めた」ようだ。

　近畿以外の地域を見ると、北海道が0.58倍、四国が0.88倍、九州が0.67倍と、大都市から遠い地域では低い値となっている。ところが、近畿以外の大都市圏は東京を含む南関東が1.12倍、北関東・甲信が1.15倍、東海では1.50倍と依然1倍以上をキープしている。前年同月からの下げ幅を比較しても、他の大都市圏の低下率は0.05〜0.1ポイントに留まるが、近畿だけが0.14ポイントと目立って低下している。
　また同日の日経新聞によると、「求人を手控える動き」が出ている背景には、製造業が「原油高騰の影響」を受けたことがあるようで、中でも中小規模の製造業が多い近畿に影響が顕著に表れたようだ。
　ただ、「若者の雇用情勢」は改善していることも日経新聞に掲載されている。昨年の25〜34歳の完全失業率は4.9％で前年より0.3ポイントも低下しており、これは他の年代と比べて大きな下げ幅そうだ。そして「将来の人材不足を補うため」、若い世代の完全失業者数は「10年ぶりの低水準」なのだという。
　若年層にはまだ顕著に表れていないとは言え、雇用環境は必ず景気に連動して変化を繰り返す。経済ニュースなどをきちんとチェックして自分をとりまく環境を理解しながら、どんな状況になっても自社に引き止められたり他社へも移れる力をつけるよう、自分を成長させていくべきではないだろうか。


◆仕事より家族が大事？ [日経新聞　1/27朝刊]

NPO法人・政策過程研究機構が20〜30代の男女1026人に行った調査の報告記事。「将来に対する目標や楽しみの中で最も大きいもの」の1位、2位は、「配偶者と幸せな生活を送ること」の61％、「子どもを無事に成長させること」の50.4％と家庭関連で、仕事や趣味などの項目を上回ったという。

　HPで詳細を確認すると、3〜6位は「仕事を通じた収入の増加」、「スキルを磨く」、「やりたい仕事できる」や「趣味を極めていくこと」などが続くものの、どれも30〜40％台と数字が伸び悩んだようだ。
　また、現在仕事をしている男女のうち3人に1人が、仕事について「どちらかというと充実していない」「全く充実していない」と答えており、「どちらともいえない」を合わせると6割にも上り、多くの人が｢仕事が充実しているとは感じられない」ようだ。そしてその理由では、1位は「給料に満足できない」の33.3％で、「会社や業界が行きづまっていて、将来の展望が見えない」の23.9％や「本当にやりたい仕事が別にある」の23.2％が後に続いたそうだ。
　一方、1026人全員に「帰属意識を感じるもの」を尋ねると、ここでも1位は「家族」で60.9％を占め、2位以下の「日本国」42.4％、「自分の故郷のある地域」38.3％、「友人」34.6％などを大きく引き離した。そして「自分の所属する会社」を挙げた人は複数回答にも関わらず、わずか13.1％で7位に沈んだという。
　幸せな家庭を築くことを人生の目標にする人は多いだろう。ただ、職場とは多くの人と長い時間を共有するコミュニティの1つなのだから、より充実させるために自ら行動を起こしてはどうだろうか。

参考URL: http://www.ppi.or.jp/kikou/PPI080127.pdf


◆30代女性は楽しんで「ソトアサ」 [日経新聞　1/24朝刊]

日経産業地域研究所が首都圏に住む20〜69歳の男女426人に行った調査によると、「ここ1年で平日に朝食を自宅外で食べたことがある」人が、一昨年2月の調査時よりおよそ8ポイント増えて約6割に達したという。特に20代男性と20〜40代女性の「比較的若い世代」で「ソトアサ族」が増えているそうだ。

　男女別の自宅外での朝食の平均費用は「男性が518円に対し女性は614円」と100円も差がつくという。中でも30代は、男性は約450円と全年代中最も低いが、女性は逆に664円と一番お金をかけているのだそうだ。「ソトアサ」のイメージも、男性の半分以上が「素早く食事ができる」ことが決め手な一方、女性は「自分が楽」「気分転換になる」が過半数で、「ゆったり食事ができる」は「男性の2倍」近いらしい。
　そして、「ソトアサ」のスタイルで利用回数が増えているのは、「コンビニで買って勤め先などで食べる」が最多で約2割、2位以下は「セルフ式コーヒー店」「ハンバーガー店」でいずれも1割に満たない。ところが、4位の「コンビニやベーカリー以外の店」は30〜40代の女性に限ると目立って高いという。また、若い男性の多くが「コンビニおにぎりと牛乳」で済ますのに対し、30〜40代女性は「駅ナカなどのおしゃれなカフェや新感覚の店も積極的に利用」しているという。あるスープ専門店では「働く女性を中心に野菜が多く入ったスープなど」が人気らしく、「ゆったり食事」以上に自己管理などのこだわりまで感じられる。
　役割や責任が増える30代の男女の忙しさには大差ないはずだ。ただ多忙さに追われるままの男性に対し、女性はわずかな朝の時間に変化をつけようとしていて、そのたくましさを感じられるデータだ。