| ■30歳!に関する気になるデータ/参考になる特集・書籍
◆グッドバランスを探せ [月刊とらばーゆ 4月号]
「給料」「自分時間」「仕事のやりがい」の「3つのバランス」について「漠然とした不安を感じていませんか?」というこの特集。東名阪在住の20〜30代の働く女性385人に実施した調査では、「仕事とプライベートのバランス」に「『大満足』『そこそこ満足』」している人は約4割で、平均点は65.7点らしい。
回答者の平均年収は320万円で、労働時間は1日8.7時間で、休日は週2回という。「理想のバランス」については、「仕事はそこそこ」とする人は35.6%だが、「仕事にも力を注ぎキャリアアップ」したい人は52.5%にも上るらしい。また「今、一番向上させたいもの」では、「趣味にかける時間」や「自由時間」を抑え、1位「給料」69%に次いで、2位には56%の人が「自分自身のスキル・能力」を挙げている。
また後半は主要な4つの職種別データと特徴が掲載されていて、それによると「事務職」は全体的に「そこそこ満足」とする人が他の職種より多く、「仕事のやりがいを実感しづらい傾向がある」らしい。「営業職」は平均年収が343万円と高めだが、平均労働時間も9.9時間と長いため、「バランス満足度」は53.8点と低いようだ。そして「販売・サービス職」は平均年収が279.3万と4職種中で最低だったが、「やりたいことをしている」などと仕事の満足度は高いらしい。「専門職」は平均年収が379万と最も高く、「専門性を高めながらキャリアを積み上げていく」自負も高く、もっと多くの収入を望んでいると特集は言う。
職種や業種、ライフスタイルに違いがあっても、時間だけは全ての人に平等だ。20〜30代前半までは自分の周りの狭い世界だけでなく、様々な人と接していろんなバランスを知ることも重要だ。
◆仕事力の崩壊 [BIG tomorrow 4月号]
今、「全国の職場でビジネスマンの”仕事力“が崩壊している」らしい。そこで特集は54Pに渡ってその原因やさまざまな対策を検証している。20〜50代のビジネスマン100人に独自調査をしたところ、7割もの人が、20〜30代の「仕事力が落ちた」と証言し、「自分で考えない、判断できない」などの声が相次いだという。
「市場価値測定研究所」が25〜39歳のビジネスマンに対して行ったテスト結果も載っている。「情報収集能力」などビジネスに必要な10の能力を「各項目100点、合計1000点満点」で計算したところ、去年の25〜39歳の仕事力はわずか平均513点に留まり、3年前から50点以上も落ちているそうだ。
専門家らはその原因として、ネット依存による「地頭力」の低下や、IT技術の進歩による「スキルや情報の平準化」、「近い将来こうなりたい」と目標になる人物を見出せず、「自分の変化や成長を楽しむことができない」ことを挙げている。また、20代前半〜30代中盤を中心に、「他人に厳しく、自分に甘いシュガー社員」が増えていることも原因だそうだ。彼らは「本気を出さないから仕事の経験値がまったく貯まらない」のだという。
ただ、「仕事力」は全体的に低下しているのではなく、できる人とできない人の格差が広がっているらしい。先述のテスト項目では、特に「パソコン活用能力」や「異文化適応能力」などで去年以上に差が開いたという。そのほか、特集では各界のプロフェッショナルや専門家20人余りが仕事の極意などを紹介していて興味深い。
「仕事力」というアナログなものに特効薬のような向上策はない。しかし、体力もあり、本気で頭を下げれば周りが教えてくれる30代前半までの今こそ、ガムシャラに力をつけていくべき時期ではないだろうか。
◆働く女性のリアルマネー白書 [日経WOMAN 4月号]
「手取りはダウン、物価は上昇」する今、家計を助ける「シンプル節約術」を教えてくれる32Pの特集で、中でも平均31.9歳、約1000人の読者に行ったアンケートが興味深い。平均年収400万円超の当誌読者たちは、キャリア志向も強そうだが、意外なことに4人に1人が自分は「下流」だと思っているという。
また、景気回復を実感した人は約15%に留まり、「仕事の割に収入が少ない」という回答が4割超、「『ワーキングプア』も他人事ではない」と思う人がなんと約7割にも上り、経済的な不安感は強いようだ。
「お金に関する不安や悩み」では、1〜2位の「思うように貯蓄できない」「将来に向けていくら貯蓄したらいいかわからない」に続いて、3位は驚いたことに「日本経済の将来が不安」で3割の人が回答している。そして「貯蓄の目的」は、「旅行」「当面の生活」「結婚」を抑えて、1位「老後の生活」44.8%、2位「リストラ・失業など不測の事態に備えて」31.7%と、ここでもかなり切羽つまった様子が伺える。
ところが、「節約は得意」という人はたったの3割台で、「欠かせない出費」ランキングでは、「貯蓄」「新聞・図書代」「交際費」が上位にあがったようだ。特集では、それらにこだわる代わりに何を節約するべきかについて、読者8人の家計簿の事例や「お金を永遠の味方につけるルール3」、「『貯まる人』と『貯まらない人』では生活サイクルもこんなに違った!」など参考になるコンテンツが満載だ。
働く30歳前後の女性が感じる将来への不安はずいぶん強いようだ。しかし、貯蓄も大事だが、頑張っていれば能力やスキルは必ず高まっているはず。そんな「自分への自信を蓄える」ことも忘れないでほしい。
◆企業の4割「パートら正社員に」 [京都新聞 3/13朝刊ほか]
厚労省が、全国の企業3251社の雇用や労働状況について行った2月調査。これによると、働き手が「『不足』と答えた企業の割合から『過剰』と答えた企業の割合を引いた」指数が、働き手が正社員の場合は27、パートタイムら非正社員の場合は22といずれも高い値を示し、「人手不足の状況が続いている」ようだ。
一方、3/5の日経新聞では、「労働者がどれだけ解雇されにくく守られているか」を示す「雇用保護指数」について海外と日本を比較した結果が載っている。この値が大きいほど労働者が守られているらしく、正社員と非正社員の保護指数の差は海外の各国では-0.1〜0.4ポイントに留まっているが、日本の場合は1.1ポイントも差が開いたという。記事では、正社員に比べて「非正社員の保護が手薄」と指摘されている。
ただ、改正パート労働法が4月に施行されるなど、日本でも正社員と非正社員の格差を解消する取り組みが進んではいるようだ。先述の厚労省が行った調査をHPで詳しく見ると、この1年間でパートタイムや契約社員らを正社員に登用した企業が、既に41%にも上ったそうだ。そして、正社員登用を行った企業の64%が今後も「登用していきたい」と前向きの姿勢を示しているという。さらに、8割近くの企業は「登用にあたって年齢制限はなかった」と回答したらしく、これらの結果を見ると、非正社員でも能力や努力を認められれば、年齢に関係なく正社員に転じる機会が広がっていることが伺える。
就業形態の選択は個々のライフスタイルに応じて自由だ。そしてどんな働き方を選んでも、目の前の仕事を懸命に頑張り続ける人は、それに見合った処遇を得る機会を掴める社会になったということだろう。
参考URL:http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/keizai/0802/kdindex.html
◆広がる職場いじめの実態 [日経新聞 3/8夕刊ほか]
全国の産業カウンセラー440人に行ったアンケートで、子どもだけでなく大人の世界でも、「いじめに苦しみ追い込まれる人が増えている」ことが明らかになったらしい。もともとストレスや、働く上での悩みを聞く立場にあるカウンセラーだが、「職場いじめ」の相談を受けたり、実例を見たことのある人は8割にも上ったという。
調査元の社団法人日本産業カウンセラー協会のHPで、詳しい結果を確認できる。それによると、いじめの内容は1位から順に「パワハラ」78%、「人間関係の悪化」59%、「仕事のミスに対するもの」44%だったそうだ。具体的な方法は「罵る・怒鳴る・威嚇する」が68%、「無視や仲間はずれ」54%、「嫌がらせ」50%らしく、いじめが行われるのは、「上司から部下に対して」が最も多く85%、次いで「社員間」が56%を占めたという。
また産業カウンセラーに、いじめが起こる要因を聞いたところ、主に二つの傾向があるようだ。一つは、2〜4位にあげられた「人を育てる意識の希薄化」、「人権感覚・モラル感覚の低下」、「成果主義」のような会社風土、制度の問題。もう一つは個人側の問題で、「社員間の仲間意識の欠如」が5位にランクインし、これらの項目を抑えて1位になったのは、個人の「コミュニケーション能力の低下・欠如」で、なんと80%ものカウンセラーが指摘したという。記事では、いじめられる側が「自分の欠点や能力不足を考え」てしまい、「家族や友人に助けを求められず『情けない自分』を隠すことにエネルギーを使いがち」になっている傾向に警告を流している。
ひどい職場もあるようだが、人はコミュニティなしでは生きていけない。会社は収入や能力開発のためだけの場ではないはずだ。「職場いじめ」を人のせいにせず、自分のコミュニケーション能力を高める努力が必要なようだ。
参考URL:http://www.counselor.or.jp/pdfs/071212.pdf
◆成長欲求と資格取得 [稼げる資格 リクルートムック]
「転職に有利だから。仕事の幅が広がるから。資格を取りたい理由は人それぞれ」だという。資格に関する情報を網羅したこのムック本は、リクルートワークス研究所が働く18〜59歳に行った調査結果を中心に、資格そのものではなく、資格を取る「背景」を分析する巻頭特集を組んでおり面白い。
先述の調査によると、「1年後のキャリアイメージがある正社員」は86.4%もいるが、「5年後」を思い描ける人の割合は49.7%と半数近くまで減るのだそうだ。
また、転職を希望する正社員は4割近くいるが、年齢別では35歳以上の60%以上が「転職するつもりはない」のに対し、30歳未満の約60%が「転職希望がある」と回答していて、特に若い人は「転職を、次のステージに進むためのステップ」と捉えているらしい。ただ、転職後の「年収の増減状況」を見ると、25〜34歳の正社員の約4割が年収の「10%以上アップ」を実現する一方で、4人に1人は「10%以上ダウン」するという。そして50歳以上になると、転職後に年収が「10%ダウンした人」が半数を超えており、将来に向けての不安解消や自分の「市場価値を高める」手段として資格取得を考えるようだ。
そして、「働く理由」を尋ねると、全体では1位から「生計を維持」87.6%、「貯蓄」76.6%、「成長するため」65.0%と続くが、35歳以下の正社員に限ると「成長するため」という回答が男性で70%強、女性で73%強を占めたという。資格をとる背景には、若い世代のこのような強い成長欲求もあるのかもしれない。
資格を取ることやその勉強をすることには様々なメリットがある。ただ、将来への安心感のためだけに資格取得を目指すのだとすれば、その前に、まずは目の前の業務の中で取り組めることを考えてはどうだろうか。
◆部下は「やる気」がない? [PRESIDENT 3/17号]
「売れる営業」部隊を作るには、「多面的に現場からの情報を集め、売れない原因を特定すること」が大切らしい。特集では「現場が抱える課題ごとに具体的解決策」を52Pに渡って検証しており、1000人の営業マンや管理職等に行ったある調査が興味深い。それによると約7割もの上司が、「部下にやる気を感じない」と答えたそうだ。
まず、部下にあたる一般営業マンの置かれている状況を見てみると、66%の人が「現状、ニーズ、購入条件などの顧客情報を聞き出すヒアリング」を苦手にしているそうだ。また、営業経験3年以下の人のうち、6割以上の人が「プレゼン時に何を話したらいいか困った経験」があるという。つまり、顧客とのコミュニケーションを苦手とする営業マンが多いようである。そして、8割近い営業マンは、顧客に直接会ったり、電話で話したりしている「実質営業時間」が、勤務時間のたった10%未満にとどまっていたという。
その一方で、会社側が「営業人材の教育や育成」を行う機会は、一年にわずか1〜2回の企業が半数近くを占めた上に、2割近くでは「ほとんどないに等しい」という。上司の現状を見ても、部下の日報にほとんど返信をしない人が76%にも上っていたり、プレーイングマネジャーであると答えた人は85.3%もおり、部下の育成にまで手が回っていない様子がうかがえる。一般的に、管理職になる人は、過去に営業で成功してきた経験を積んできていることが多く、自分と比べると成果を出せない部下には、「やる気を感じない」のかもしれない。
営業は社会で生きていく上で大切な「自分や商品を売り込む力」をつけることができる。上記のように営業マンは、自ら成長しなければならないが、自立力を磨くためにも前向きに取り組んでいい職種かもしれない。
◆困った新人&上司ランキング [NIKKEIプラス1 3/1号]
全国の30〜59歳の会社員・公務員の男女1030人に、これまで職場で出会った「腹が立った新人」と「愛想を尽かした上司や先輩」を聞いた記事。まず新人に関する結果から見ると、1位は「あいさつがきちんとできない」、2位「メモを取らず、同じことを何度も聞く」、3位「敬語が使えない」だったという。
詳しく見ていくと、前述の1位や3位のほか、7位「返事ができない」や8位「自分のミスを謝らない」のように、新人は社会人の基本を特に厳しくチェックされているようだ。また、先に挙げた2位や5位「ホウレンソウ(報告・連絡・相談)ができない」、9位「『指示待ち』で自分から積極的に動こうとしない」、10位「プライドが高く、知ったかぶり」など、「働くチカラ」を地道に高める姿勢が少ないことも問題視されている。ただ、これらの傾向は新人だけに限らず、30歳前後の世代も耳の痛い話かもしれない。
一方、多くの30歳前後が当てはまる「上司や先輩」のランキングも興味深い。1位の「言うことや指示がコロコロ変わる」を始め、2位「強い者には弱く、弱い者には強い」、4位「感情屋で気分屋」が示すように、「最も嫌われるのは、言動に一貫性のないタイプ」だという。そして、部下の立場を考えず本気で指導しない態度も非難を浴びるようだ。5位「失敗を部下のせいにする」、7位「部下の手柄を持っていく」、8位「部下の指導をしない」、10位「仕事を無責任にすべて部下に丸投げする」などはその典型例だろう。
多くの30歳前後の世代が後輩育成の壁に直面している。しかし、今の自分も苦労を重ねて働くチカラを高めてきたのだから、できなかった自分の新人時代を思い出し、後輩の立場に立って指導してみてほしい。
◆入社3年目社員の本音 [日経新聞 2/22夕刊ほか]
「成果主義の急速な普及で、結果追求には熱心でも、部下の心の面倒まではみられないプレイングマネージャー型管理職が増え」ているらしい。また、日本経営協会によると「6割の企業が今後重点的に人材開発を計画している階層に『中間管理職』をあげた」というが、若手社員はどのように思っているのだろう。
記事には、人材育成ビジネスを手掛ける株式会社シェイクが、近年入社3年目の社員310名に行ったアンケート結果の一部が載っており、詳細をシェイク社HPで確認できる。これによると、3年目社員の中で現在の仕事に「満足している」「やや満足している」と答えた人の合計は46.5%と半数以下で、その理由の1位は「会社の風土・雰囲気とあっている」だったという。逆に、「不満足」と回答した人の理由では「将来のキャリアプランが描けない」が1位で63%を占めたそうだ。そして、「勤めている会社で今後何年くらい働きたい」かとの問いに、3年目社員の約半数が「3年未満」と答えたらしい。
さらに「現在勤務している会社」の「問題」を聞くと、1位から「社員の育成の優先順位が低くなっている」「優秀な人材に限って退職してしまう」と続き、会社の風土に問題を感じる人が多かったようだ。ところが、77社の企業の人事部に同じ質問をすると、2位は「社員育成の優先順位の低下」だったが、1位の「マネージャーの能力不足」が64%に達し、若手の認識と違って管理職を問題視する傾向があるようだ。
30歳を超えると管理職になったり、後輩指導を任される機会が増えてくる。会社に求められる役割を果たすことも大事だが、経営陣との間にいる30歳世代が、若手社員の代弁者になって風土を変えていくことも大切だろう。
参考URL:http://www.shake.co.jp/report/report01.html
◆中小企業で中途採用意欲が低下 [日経新聞 2/19朝刊ほか]
リクルートが、従業員5人以上の全国の民間企業3426社に行った今年度の「中途採用見通し」調査の報告記事。これによると、中途採用が「増える」と回答した企業は11.3%で前年度から減少し、反対に「減る」と答えた企業は8.0%に増えたといい、中でも中小企業の求人意欲が低下していることが明らかになったらしい。
リクルートのHPでは、昨年度上半期の中途採用状況も確認できる。1社当たりの採用者実績は平均10人で、前年度の9.25人を上回り、従業員「5〜299人」「300〜999人」「1000人以上」いずれの規模の会社においても増加したという。年齢別に見ると全年代中で「25〜34歳」だけが一昨年より増え、61.0%と大半を占めたらしい。中でも、従業員300人未満の中小企業では、最もこの年代を採る比率が高まったそうだ。
ところが、一昨年と比べた中途採用者数の伸び率を見てみると、企業全体では8.5%なのに対して、中小企業は4.1%とわずか半分にとどまっており、去年から中小企業の採用状況は悪くなっていたと言えそうだ。
そこで、改めて今年度の「中途採用見通し」を見てみると、従業員300人未満の中小企業のうち、採用が「増える」と答えた割合は10.4%と、中堅企業や大企業より低くなっている。その反面、「減る」と回答した中小企業は前年度に引き続き8.5%で、「増える」企業と「減る」企業の差はわずか1.9%。企業全体平均の3.3%を大きく下回っており、中小企業の採用意欲は今後も一層落ちる見込みのようだ。
ここ数年増え続けていた求人が、ついに減少に転じたようだ。しかしどんな状況でもスキルや人間力が高い人材は重宝される。求人の増減に一喜一憂するよりも、目の前の仕事に取り組んで働くチカラを高めてほしい。
参考URL:http://www.works-i.com/article/db/aid1436.html
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